こんにちは、根本自己分析習得中の大西です。

自分や家族がうつ病で苦しんでいても、なかなか人に言えないこともありますよね?

 

そんな悩みを少しでも軽くしたく、うつ病患者数がどのくらいいるのかをまとめてみました。

うつ病への偏見がなくなる世の中に変えていきましょう。

日本のうつ病患者数の推移

まずは、日本のうつ病患者数がどのように増加をしてきたか見てみましょう。

以下の図は厚生労働省が3年ごとに行なっている患者調査をグラフ化したものです。

引用元:厚生労働省H26患者調査の数値よりグラフ作成

平成26年(2014年)の時点で過去最高の111万人を記録しています。

患者調査は医療機関へ受診した人を調査対象としているため、実際にはもっとたくさんのうつ病患者、もしくはうつ病予備軍がいると考えられます。

 

また、増加数に着目するとうつ病問題の深刻さが伝わるはずです。

平成11年から平成26年の15年間でおよそ2.5倍に患者数が膨れ上がっています。

 

うつ病に対する偏見が減り、診療を受ける心理的抵抗がなくなった結果とも見ることはできます。

ただ、ストレス社会と言われている昨今、精神的に辛い状況で生きている人が増えていると考えるのが自然でしょう。

厚生労働省とは算出方法が違いますが、世界保健機関(WHO)は2017年の世界保健デーにおいて、日本のうつ病患者数を約506万人と発表しています。

うつ病増加に伴う社会的損失

次に、うつ病患者が増えることによって何が問題なのかを確認していきましょう。

 

まずは自殺者の増加です。

世界保健機関(WHO)によると、世界ではうつ病患者が3億人を越え、うつ病から自殺をする人が年間80万人を越えたと公表しています。

 

続いて費用の増加です。

佐渡充洋さんによる研究「うつ病による社会的損失はどの程度になるのか?」では、日本のうつ病による社会的損失額は2兆円と試算されています。

家計は医療機関への診断、休職・離職により収入が減り、企業は休職者の増加に伴い労働力が低下します。

医療費の増加によって政府の予算も圧迫されてしまいます。

 

うつ病に対して、世界的に早急な対策が求められています。

うつ病を減らすためにできること

厚生労働省も世界保健機関(WHO)も、予防や早期発見が重要と考え、行動を促しています。

厚生労働省は「うつ予防・支援マニュアル」の作成、メンタルヘルス・ポータルサイト「こころの耳」の開設など、普及啓発活動に取り組んでおりますが、対策が十分とは言えません。

ストレスチェックを取り入れている企業もありますが、ストレスチェックだけを行いその後の未然防止に活用できていないところがほとんどです。

 

また、うつ病は本人がうつ病状態であることに気づいていないケースもあります。

うつ病には不眠を伴うことが多いため、うつ病にかかっている時にはすでに正常に物事を考えられない状態になっている可能性もあります。

家族、友人、職場がお互いに気遣い、気軽に相談できる体制を整えていくことが重要だと考えます。

 

徐々にうつ病という名称も浸透してきてはいますが、「心が弱いからだ」という偏見がまだまだ根強い部分もあります。

うつ病は早期発見で治療期間を短くすることもできるため、自分や家族の様子がおかしいと感じたら早急に相談するようにしましょう。

 

以下のコンタクトフォームからも相談は随時受け付けています。

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